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Withコロナ社会＝「インクルーシブ社会」。インクルーシブとは、「包括」を意味します。性別や年齢、国籍、宗教、文化、障害などあらゆる差異を包み込んで認め合い、ともに暮らしていく社会が「インクルーシブ社会」です。2021年はコロナ禍の中さまざまな働き方が試されています。あらゆる人が自分のいる場で自分らしく働く社会。在宅ワークでもオフィスワークでも生産性は変わりません。病気を経験したり、障がいを負ったりしても普通に働き活躍できる社会。これが私たちの提案するプロジェクト。

奥田秋穂氏は、 29歳の働き盛りの頃にくも膜下出血で倒れ、ことばと身体が不自由になりました。グラフィックデザイナーの経験を活かし、現在自宅であたたかさ溢れる可憐な作品を生み出しています。
一般社団法人食とコミュニケーション研究所は、科学的な視点で食とコミュニケーションの調査や研究を行い、得られたことを当事者に役立て社会に還元することを目的に設立されました。社会還元の1つとして、当事者支援や社会への提案も含んでいます。
一般社団法人食とコミュニケーション研究所は、科学的な視点で食とコミュニケーションの調査や研究を行い、得られたことを当事者に役立て社会に還元することを目的に設立されました。社会還元の1つとして、当事者支援や社会への提案も含んでいます。

病気や障がいと同時に退職に追い込まれたり、これまでと同じ経済活動ができなくなったりする方が多くいらっしゃいます。これでは、政府が描く『共生社会の実現』にはなりません。どんな状況の人でもその人が活躍できる場で活躍する社会が本物のインクルージョンであり、成熟社会です。病気をしてもその人らしい経済活動を追求することができる社会。それが実現できれば、誰もが病気を怖がらずに日々を過ごすことができます。それは同時に、誰にとっても働きやすいWithコロナ時代の働き方の実現でもあります。

食事やコミュニケーションが自由に出来ないもどかしさ、当事者の方や周囲の方の「よくなりたい」「よくなってほしい」という願いは計り知れません。食とコミュニケーション研究所では、食とコミュニケーションのプロが集まって専門職がもつ知識を活用し、ひとり一人の生活をゆたかに、「きっと笑顔に、もっと笑顔に」を実現するための支援活動を行っています。

食やコミュニケーションの障害は、まだ社会に広く認識されているわけではありません。まずはその存在を知っていただき、多くの方に食やコミュニケーションに関心をもっていただきたいと思います。そして、インクルーシブ社会への一歩として、障害をお持ちの方の可能性を多くの方に理解していただきたいと思っています。そこで、失語症の当事者である奥田秋穂氏と言語聴覚士がコラボし、使いやすい卓上カレンダーを制作。奥田氏にはこのクラウドファンディングで得た資金を制作費として、お支払いする計画です。